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楽しさNO.1百貨店

これからの阪急阪神百貨店が目指す姿は、お客様の暮らしを楽しく、心を豊かに、明日を元気にする「楽しさNo.1の百貨店」です。阪急、阪神の個性際立つ店をとおして、モノではなく「生活文化価値」、買い物ではなく「体験価値」、他人・社会の眼ではなく「自分価値」、現在価値ではなく「未来価値」、普通ではなく「独自価値」といった「新しい価値」を「楽しさ」に包んで「商品・サービス」を提供し、エンターテインメントを通じて物販にナビゲートしていくことを目指しています。阪急うめだ本店は、非日常の豊かさを追求し、憧れと体験、学びを提供する「劇場型百貨店」。阪神梅田本店は、「食」を柱に共感と地域密着を重視し、日常の豊かさを提供する「毎日が幸せになる百貨店」を目指しています。2019年度JCSI(日本版顧客満足度指数)では、阪急百貨店が1位、阪神百貨店が4位をいただきました。企業ブランドに対する期待に真摯にお応えするためにも、お客様の生活を豊かにすることができる楽しさNo.1の百貨店づくりに挑戦し続けます。

オンリーワン戦略

消費者に一番近い小売業界だからこそ、お客様の潜在ニーズを掘り起こし、新たなニーズを創出することができると考え、百貨店ならではの編集・表現で、“ここにしかない”独自価値を提供しています。阪急うめだ本店では、大手食品メーカーとタッグを組み、“誰もが知っているあの商品”をプレミアム化して販売する「オンリーワン戦略」に取り組んできました。“ここでしか買えない”希少性もあって、グリコのポッキーの高級版「バトンドール」をはじめ、カルビーのポテトチップスの高級版「グランカルビ」など、数々のヒット商品を生んでいます。2018年には日清食品とタッグを組み、MOMOFUKU NOODLEを開発。これからもお客様に「欲しい!行ってみたい!」と思っていただける独自のモノ・コトの開発を進めていきます。

百貨店のICT

情報通信にコミュニケーションが加わり、ますます時代はデジタル(ICT)社会へと変化しています。世界的には現金を持ち歩かない“キャッシュレス化”が進む中、この決済環境の変化にいち早く対応すべく、阪急阪神百貨店ではスマホ決済の本格導入に向けて歩みを進めています。2018年には、百貨店初となる「LINE Pay」のほか、「Origami Pay」「WeChat Pay」を阪急メンズ大阪・阪急メンズ東京などで導入。順次全店・全売場(一部を除く)に導入し、お客様の利便性と従業員の業務軽減を図ります。そのほかにも最新デジタル技術によるデジタルサービスを導入するなど、利便性の追求により、今後のお客様の買物体験価値を向上させることができる百貨店のICT化に注力していきます。

INBOUND

観光都市・大阪に店を構える阪急・阪神両本店では、顧客のグローバル化が進み、関西だけではなく、アジア・西日本全域からお客様にお越しいただいています。そのようなマーケットの変化を受け、日々ご愛用いただいている国内のお客様に加えて、インバウンドマーケティングの強化も行っています。海外現地企業との連携による集客力強化や、越境ECによるお買い物手段の多様化(オムニチャネル化)などを行うとともに、今後さらに増えると予想される外国人観光客のお客様のニーズにもお応えできる店づくりを目指しています。また、2021年には、中国・寧波市に阪急百貨店が開業予定。地域住民への生活モデルの提供を目指すとともに、インバウンドの来日のきっかけとなるような日本文化の発信拠点として、様々なモノ、コト(体験)を提供していきたいと考えています。

関西が面白い

未知数の未来。そんな面白さが関西にはあります。外国人観光客の伸び率が世界No.1である大阪は、観光都市としての高い魅力を備えつつ、地域住民にとっても、うめきた2期開発、統合型リゾート(IR)の開発、2025年の大阪・関西万博など、これまで以上に大きな変化が起こる可能性を秘めた独自の地域です。そんな関西を本拠地に展開する阪急阪神百貨店とその母体エイチ・ツー・オー リテイリンググループでは、2024年度を目標に、長期事業計画「GP10-Ⅱ」に取り組み、「関西商圏における顧客の囲い込みによる磐石な経営基盤の確立」を目指しています。その一つとして、梅田エリアに次ぐ広域集客の拠点都市である神戸三宮エリアと高槻エリアに位置する「そごう神戸店」「西武高槻店」を承継し、2019年10月に新たに「神戸阪急」「高槻阪急」をオープンしたことで、関西における商圏を更に拡大させました。また、2021年秋にひかえた阪神梅田本店のリニューアルオープンや、千里中央地区開発、新たなカード・ポイント戦略への着手など、関西商圏のお客様の生活全般をカバーできる“生活総合産業”の構築を目指し、様々な取り組みを行っています。さらには、2021年の中国・寧波市への出店を第一歩として、2025年以降の「海外事業への進出を中心とした成長戦略の実現」も目指します。

小林一三とH2O

当社の創業者 小林一三は、1907年箕面有馬電気軌道株式会社を設立しました。これがのちに、阪急阪神東宝グループへと発展します。一三は、のちに「大衆第一主義」という言葉で表される大衆の生活に密着した事業を中心に、消費者の欲求を満たすため沿線住宅地開発をはじめ宝塚歌劇などレジャー施設やビジネスホテルの設立、そして日本初のターミナル百貨店(阪急百貨店)の開業など画期的な事業を次々に展開しました。旺盛なサービス精神と溢れるアイデアにより、「ビジネスを通して人々の暮らしを豊かにする」という一三のDNAは、現在の当社にも脈々と受け継がれています。現在、阪急阪神百貨店を中核事業とする当グループでは、「地域住民への生活モデルの提供を通して、地域社会になくてはならない存在であり続けること」を企業理念として、生活になくてはならない存在である(H2O=水)に置きかえ、グループ名称を“エイチ・ツー・オー(H2O)”としました。百貨店事業、食品事業、不動産事業などさまざまな業種業態により、地域のお客様の期待に応えていく。これを繰り返すことで、地域のお客様にとって“なくてはならない存在”を目指します。